平成19年に文部科学省が発表したアレルギー疾患に関する調査研究報告書には，平成16年6月末時点で，公立の小，中，高等学校に所属する児童生徒のアレルギー疾患の有病率は，アレルギー性鼻炎9.2％，気管支ぜん息5.7％であることなどが示されています（図1）。
アレルギー疾患はまれな疾患ではなく，各種のアレルギー疾患を持った子どもたちが学校には，多数在籍している現状が，ガイドライン作成の背景にあったといえます。

では，こうした状況に対する学校の先生の理解度はどうでしょうか。ここでは、アレルギー疾患の中でも気管支ぜん息を例にとって説明します。気管支ぜん息である児童にに対する，幼稚園や学校の先生の理解度は，「ある程度理解している」46％，「理解している」22％，「非常によく理解している」15％であったという調査結果（AIRJ・全国喘息患者実態電話調査，2005年）があります（図2）。

この調査では，幼稚園・学校の先生の8割以上が，ぜんそく患者さんに対して「ある程度」以上の理解を示しているとの結果です。
ところが一方で，小児患者さんやその保護者からは，次のような「ぜん息で困ること」という回答の中に、学校生活における不安が寄せられています（AIRJ・全国喘息患者実態電話調査，2005年より）。

こうした学校の先生と小児患者さんやその保護者との病気に対する認識の相違を改善する方向に向けなければならない現状もガイドライン作成の背景に潜在していたのではないかと思われます。

今回のガイドラインの核心を成しているのが，「学校生活管理指導表（アレルギー疾患用）」（以下，管理指導表）です（表1・2、ガイドライン巻末）。この管理指導表の活用こそが，ガイドラインの主要な目的です。
学校は、アレルギー疾患のある児童生徒の学校生活をより安心で安全なものとするために管理指導表が作成されたことを理解し、（保護者を通じて）主治医に管理指導表の記載をしてもらい、適切な管理や配慮を必要とする生徒の保護者との相談に活用してください。（｢活用のしおり｣、ガイドライン，巻末）。また、学校が、緊急時に対応するお薬の保管やその使用状況を把握することも重要であるとしています。
つまりガイドラインでは，学校の教職員はこの管理指導表を用いて，アレルギー疾患のある児童生徒のアレルギー疾患に関する情報を主治医、保護者と共有することが重要であるとしています。

▼クリックすると拡大します

▼クリックすると拡大します

これまで，保護者が子供のアレルギー疾患を学校で理解・管理してもらうためにとれる連絡手段はなく，保護者の訴えのみに限られていました。また，医師が疾患を把握していても長期的管理を必要とするアレルギー疾患においては，日常生活のうえでのコントロールが必要なために，小児アレルギー患者さんを取り巻く環境，とりわけ学校の理解，協力がなくては治療のゴールを達成することはできません。
今後は，管理指導表を大いに活用することにより，学校・患者さん・主治医の三者間で患者さんのアレルギー疾患に関する詳しい情報を把握，共有することが望まれます。管理指導表の活用により，アレルギー疾患のあるお子さんの学校生活がより安心で安全なものになり，ひいてはその結果、QOL（クオリティ・オブ・ライフ）向上につながることが期待されます。